「もしかして発達障がいかも？」検査方法やもし確定診断が出た後の社会生活について

ライター：Media116編集部

みなさんこんにちは！Media116編集部です。近年「発達障がい」という言葉が広く認知され、検査を受ける方が多くなったことで発達障がいがあると診断された方の数が急増していますね。今回は「もしかして、自分は発達障がいなのかも？」と思っている方へ、検査の方法やもしその後確定診断をされた場合の社会生活についてどうしたらよいのか？についてご紹介します。

近年増えている「大人の発達障がい」

発達障がいは先天的な障がいで、できることとできないことの凸凹が人より大きいのが特徴です。発達障がいは「自閉症スペクトラム（ASD）」「学習障がい（LD）」「注意欠陥・多動性障がい（ADHD）」の3種類に分類されますが、複数の傾向を持つ方もいらっしゃいます。

先天的なものなので症状は子供の頃から表れていることが多いですが、外見ではわからないことに加え周囲の発達障がいへの理解の低さが相まって「ちょっと変わった人」という見方で完結されてしまい、障がいであることを見過ごされてきてしまう例が多くあります。

しかし近年は発達障がいという障がいが広く認知されるようになりました。子供の頃は見過ごされていた障がい特性も、大人になり社会に出ると社会生活を送るうえで躓きの原因になってしまい、生きづらさを自覚するようになることがあります。その時に「もしかして自分の生きづらさは発達障がいが関係しているのでは？」と思い病院での検査の結果、発達障がいであると診断される「大人の発達障がい」が増えてきました。

「え、もしかして私って発達障がいなのかな？」と思ったら

上でも述べたように、社会人になってから「会社でうまく人間関係が築けない」「仕事のミスが多い」など様々な発達障がいの特性に近い様々な躓きを感じる方もいます。その時「もしかして・・・？」と思ったらどうすればよいのでしょうか。



気になったらまず発達障がい専門外来や、精神科または心療内科を受診しましょう。医師に自分は発達障がいではないかと感じているという旨、そして社会生活での躓きや自分の特性についてよく話します。初診の際には予約の電話で『親族も同席した方が良いでしょうか？』と確認すると、より良いと思います。病院にもよりますが、幼少期からあなたの言動を客観的に見ている人が同席し当事者では自覚していなかった特性を客観的な視点で医師に伝えるとより、判断要素が増える可能性があります。その診察の結果、医師が発達障がいかどうか検査をした方が良いと判断した場合、次のような検査を受けます。



医療機関によっては様々な種類の検査を総合的に行うこともあり「診断の過程では必ずこの検査を取る」という確定的なものではありませんが、大人の発達障がいの検査をする場合、ほとんどが「WAIS－Ⅲ」というものを受けます。（子供の発達障がいの検査は「WISC-Ⅳ」というものがメジャーですので、年齢によって変わってきます。）

「WAIS－Ⅲ」の内容は値段は？

所要時間は約60分～95分程度です。検査費用は医療機関によって差があり、大体1350円～2万円程度と言われています。（保険適用あり）

内容は大きく分けて２つ「言語性検査」と「動作性検査」です。
「言語性検査」の中に含まれているのは下記の通りです。
「知識」 「理解」 「算数」 「類似」 「単語」「数唱」「語音整列」
一般知識や慣用句などの社会的慣習を問う問題、計算問題、AとBはどう似ているかを説明する問題、その「モノ」や「コト」自体を説明する問題などなど様々ですが、主に知識量や言語の表現力などを調べる問題です。

「動作性検査」の中に含まれているのは以下の通りです。
「絵画完成」「符号」「積木模様」 「行列推理」「絵画配列」 「記号探し」「組合せ」
バラバラになったパズルや絵を組み立てる問題や、指示通り積み木を同じ形に積んでいく問題、同じ記号を探す問題など主に視覚的に捉えた問題をどれくらいスピーディーに解決できるかということを調べていきます。

確定診断後どのように社会生活を送っていくかを考える

もし検査で発達障がいであると確定診断がされた場合、仕事のことも心配になりますよね。「このまま続けられるのだろうか？」「障がいについて伝えるべきなのか？でも伝えて冷遇されるのではないか？」・・・などなど思われるかもしれません。



今回は確定診断後、障害者手帳を取得したと仮定してお話します。ちなみに、障害者手帳を取得するには初診から6カ月以上経過していることが必須となります。障害者手帳を取得したい場合、まずは住んでいる市区町村の役所へ行き必要書類を受け取ります。診断書など、医師に書いて頂く必要のある書類もあるので、医師にお願いをしましょう。

書類が揃ったら役所へ提出します。その書類をもとに各都道府県の精神保健福祉センターにて「どんな症状なのか？」「日々の生活や仕事や社会との関りなどの社会生活においてどういった困難が考えられるか」ということを考慮に入れそれを総合的に考えて1級～3級まで障がいの等級が決まっていきます。



◎障がいを会社に告知するか否か
まず、障がいのある方の就職には障がいを会社へ告知する「オープン」と告知しない「クローズ」という2通りの手段があります。

〇発達障がいであることを「オープン」にするとどういうことが起こるか？
あなたの希望によって「人事や上司、上層部の限られた人だけ」、または「会社全体」にあなたの障がいが告知されることになります。そして障がいがあることを知った場合、雇用主には「合理的配慮」を行う義務が発生します。あなたの障がい特性に応じて働く上困難な部分や、配慮が必要である事柄に関して雇用主は配慮を行わなければならないのです。つまり、あなたは「配慮を受けられる状況下に置かれる」ということです。



これまでは困難を感じていても言い出せなかったことや障がい上のミスで叱責されていたことも「障がい上こういった特性があるので、手伝ってほしい」と素直にお願いをすることができるようになります。申し上げたことを100％受け入れてはもらえないかもしれませんが、自分で自分の生きやすい環境を作る努力ができるようになるのです。しかし留意しておきたいのは、障がいの告知によって会社によってはあなたの雇用体系を一般雇用から障害者雇用へ切り替えることがあり、そうなると現状から雇用条件が変わる可能性もあります。


〇「クローズ」にして働くとどうなるか？
クローズで働くことの一番の利点は「現状維持」ができるということです。社内で障がいについて知られることはありませんので、これまで通りの処遇・業務内容で働くことができます。そして、周囲に障がいを知られることがないということは、「偏見」にさらされることはないということです。これはあってはならないことなのですが、偏見を受けたと感じる方もいるのは事実なのです。しかし、障がい配慮を受けることは一切できません。

そして何より「健常者と同じ対応・結果」を求められます。もし、障がいの確定診断がなされても「自分の特徴に名前がついただけ」と考えてこれまで通り成果を出していけると思う方はクローズでも十分活躍できるでしょう。しかし、今後配慮を頂けないのは苦しい、というのであれば「オープン」を選択するのがベターです。



発達障がいの検査を受けるということは、確定診断を受ける可能性があるということ、そしてそれによって今後の人生をどう生きていくかを問われるという厳しい面もあります。もし確定診断をされた場合、障がいを受け入れるということは非常に難しいことでもあります。しかし自分の障がい特性をしっかりと把握し、何が得意でどんな場面で配慮が必要なのかを他者に伝えられるようにすることが今後の「生きやすさ」を実現する鍵になってくるでしょう。