あなたの働く会社、障がいへの理解・配慮はどのくらい？

ライター：Media116編集部

障がい者総合研究所の「会社への満足度に関するアンケート調査」によると、企業を選ぶ上で重視するものに「障がいへの理解・配慮」を求める声は高く、特に精神障がい者の人たちは、これを最も重視しています。また、同研究所の「転職・退職理由に関するアンケート調査」でも、「障がいへの理解・配慮」があれば前職に踏みとどまったという声が最も多く、企業が障がい者を雇用し、長く働き続けてもらうためにも、「障がいへの理解・配慮」は欠かせないものとなっています。

会社の障がいへの理解・配慮は、まだまだ低め

「障がい者総合研究所」のアンケートにおいて、現職または前職の会社で、社長や役員等の経営層が障がい者雇用に理解があるかを尋ねたところ、「とても理解がある」は14％に留まったものの、「まあまあ理解がある」が41%を占め、おおむね理解があると感じている人が多い様子。



一方、これが「人事」や「配属先の社員」となると、結果は以下の通り。



最初の段階から直接やりとりをする機会の多い「人事」は60％、「配属先の社員」は52％。若干の差ではあるものの、最も身近で働くことになる「配属先の社員」の理解がやや低く、トータルでの満足度は46%に留まっています。

精神障がい者ほど理解・配慮を求めている

それでは、具体的にどんな「理解・配慮」を求めているのでしょうか？ ここで注目して欲しいのは、ほとんどの項目で、身体障がい者（青）よりも、精神障がい者（緑）の数値が高いこと。会社に障がいへの理解・配慮を求めるのは、精神障がい者に多いことが伺えます。



特に差が大きい項目は、「作業指示書の明確化等、業務習得をサポートするための配慮」。そして、数値は低いながら「外部の支援機関との連携」を求めるのも、精神障がい者に顕著な傾向です。

自分の障がいについて、うまく伝えられないという声も

入社する前に、自分の障がいや必要な配慮について、どれくらいの人が「伝えられた」と感じているのかを調査したところ、身体障がい者で82%なのに対し、精神障がい者は63%。身体障がい者の倍以上の精神障がい者が「あまり伝えられなかった」という回答しています。



それにはどのような理由があるのでしょうか？こちらのグラフは、入社前までに必要な配慮を十分伝えられなかった理由を表したもの。



最も多いのが「自分の障がいや配慮について、上手く表現する方法がわからなかったため」というもの。2番目の「企業からの質問が特になかったため」という項目以外は、ほぼ精神障がい者の数値が高く、「詳しく伝える事で選考結果に影響することを避けたかった」、「自分の障がいや必要な配慮について、十分に整理できていなかったため」は、特に身体障がい者との差が開いている点にも注目です。

このことから、雇用前の面接はできるだけ丁寧に行い、障がい者自身が、その障がいや必要な配慮について本音で話せるような雰囲気も大切と言えそうです。